今後、「オンライン通いの場アプリ」をどのように展開されるご予定でしょうか？
島田：国際アルツハイマー病協会の発表によると、世界の認知症患者は、2030年に7500万人、さらに2050年には 1億3000万人を超えると試算されています。とりわけ日本は最も早く超高齢化社会を迎えることから、先陣を切って認知症の問題に対処していかなければいけません。また、新型コロナウイルスの感染拡大の長期化は、認知症の悪化や増加に影響が出てくるはずです。その影響を抑えるためにも、自治体などを介して「オンライン通いの場アプリ」を広めていきたいと考えています。
そこで現在、「オンライン通いの場アプリ」を利用した、情報プラットフォームの構築に着手し始めています。アプリから健康にまつわるさまざまな情報があがってきますので、それに基づいて、 AI が疾病リスクや要介護リスクを判別し、未然に防止するための働きかけができないかと考えています。もし将来の要介護リスクが分かっていれば、努力しようがあります。リスク回避のために人を突き動かすのは、正確なリスクの把握だと思います。リスクがあることが分かったら、行動変容につながる可能性は高くなるはずです。
