これまで高齢者や障害者を支援する人たちに向けたITの活用についてはいろいろな取り組みがされてきましたが、障害のことをよく理解していて、かつテクノロジーにも詳しく、プロとして支援をしていける人が少ない状況でした。e-AT利用促進協会では、経済産業省が推進している「高齢者・障害者等向け情報通信機器等開発事業（通称ITバリアフリー事業）」の一環として、高齢者や障害者のパソコン等の利用を促進するための良質なサポーター「福祉情報技術コーディネーター」の育成にかかわっています。障害者基本計画における「重点施策実施5か年計画」（平成19年12月25日策定）の中でも、IT利用のための支援者を増やすことが定められています。
福祉情報技術コーディネーターは、障害者や高齢者のパソコンやインターネット、環境制御装置などの活用を支援し、周辺領域の専門家と連携しながら、開発者とエンドユーザーの橋渡しもする役割を担います。リハビリ現場や在宅介護、障害者や高齢者の施設、教育現場など、さまざまな活躍の場があります。
認定試験は、1級、2級（A）、2級（B）、3級の４ランクに分かれており、1年に約3回実施されています。試験科目は、支援技術テクノロジー、パソコン知識、障害教養総論の3分野で、80%以上の正解率が求められています。現在の資格取得者は1500人弱です。この試験を実施しているのは、文部科学省許可法人（財）全日本情報学習振興協会です。
※福祉情報コーディネーター認定試験に関するホームページ
http://www.joho-gakushu.or.jp/wel/index.html
e-AT促進利用協会では、下記のような学習教材の編集制作をしています。
『〈詳解〉福祉情報技術I 障害とテクノロジー編』
『〈詳解〉福祉情報技術II 生活を支援する技術編』
『速習・独習テキスト 福祉情報技術コーディネーター認定試験』
パソコンとインターネット環境を利用してe-ATについてオンラインで学習できる教材「e-ATオンライン学習システム」の開発にも協力しました。そのほか、スキルアップセミナーを全国各地で開催しています。
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原本作成日: 2008年8月18日; 更新日: 2019年8月7日;